・社内教育はしないといけないとわかっているけれども費用対効果が・・・
・どのように訓練すればいいのかわからない
新しいテクノロジーに伴い、企業も成長しなければならない。
変化が激しい世の中で生き残るには、企業側にも相当の努力が必要になります。
その努力の一つが、企業内での教育訓練です。
IT技術やAI技術など新しい技術に対応できる社員を育てることが、生き残り戦略の要となります。
一般的に、企業内の教育訓練と聞いて、On the job training(OJT)を思い出す方も多いと思われます。
一方で、新しい知見や情報の獲得には、外部から講師を招いて勉強するOff the job training(Off-JT)が重要となります。
しかし、企業の教育訓練費は近年では下がって横ばい状態が続いています(下図)。
過去のどの時代よりも目まぐるしく変化する現代では、教育訓練をしない場合、時代に取り残されてしまう可能性があります。
企業の中には、教育訓練は大事だと思っているものの、教育訓練に時間と費用を割く必要性を疑問視している企業もあると思われます。
そこで今回は、企業の教育訓練、特にOff-JTが、本当に企業の生産性や各社員の賃金上昇に効果的なのかを経済学の観点から考えます。
スポンサーリンク
①企業内の教育訓練投資は、生産性と賃金においてリターンがある
企業の教育訓練が経済学上効果的であるかどうかを検証した研究は少ないと言われています。
しかも、企業内の教育訓練では、単なる事例研究や年数の少ない限られたデータでしか結論を見出してない研究が多いです。
その中でも、比較的長期間のデータを使って、企業内の教育訓練の効果を検証した研究が、Dearden et al. (2005)です。
彼らはイギリス企業のデータを使って、企業内の教育訓練が生産性向上や賃金上昇に影響があるかどうかを調べました。
その結果が下図になります。
上の図は、教育訓練と生産性の関係を表しており、下の図は教育訓練と賃金との関係を表しています。
この図から、企業内の教育訓練は、企業の生産性と賃金にプラスになることが良く分かります。
訓練をすればするほど、生産性も賃金も上昇します。
また、企業内の教育訓練と生産性の関係性の方が教育訓練と賃金との関係性よりもより強いこと判明しております。
つまり、企業の教育訓練は両者ともプラスになるように影響を与えるが、特に生産性をより押し上げる効果があるのです。
スポンサーリンク
②どのような企業内教育訓練が効果的か？
Dearden et al. (2005)の研究から、企業内の教育訓練はその企業の生産性と社員の賃金にプラスの影響を与えることがわかりました。
では一体、どのような内容の企業内教育訓練が効果的なのでしょうか？
この疑問に取り組んだのが、Barrett & O’Connell(1999)の研究です。
彼らは、企業内の教育訓練内容を、企業独自の生産性の向上のみに関するもの(Specific)と、その企業だけではなく、一般的にどの企業の生産性の向上にも役立つようなもの(General)と二つに分けて分析を行いました。
その結果が下図です。
この図は、アスタリスクがついているものが、生産性と統計的に有意に関係性があることを示しています。
この図の、General TrainingとSpec Trainingが、先ほどの区分と一致しています。
彼らの研究により、その企業のみに効果的な企業内教育訓練(Specific)は、生産性と関連性がなく、他の企業に行っても有益な企業内教育訓練(General)が、生産性にプラスの効果があることが明らかになりました。
スポンサーリンク
③日本ではどうなのか？
最後に、日本ではどうなのかを確認します。
先ほども述べたように、企業内教育訓練の研究は驚くほど少なく、日本の研究もほとんどない状況だです。
しかし、森川(2018)は、その状況を打破しました。
森川(2018)の研究結果の一つが、以下の図です。
この図も先ほどと同様に、アスタリスクがついたところが生産性と関連性があることを示しています。
この図より、日本の全産業で企業内教育訓練が生産性にプラスの関係性があることが示されています。
さらに、産業ごとに見ても、企業内教育訓練は生産性向上に繋がることが分かります。
スポンサーリンク
④まとめ
以上から、企業内の教育訓練は、他の企業に行っても効果的であるような訓練内容であれば、生産性や賃金の上昇に効果的であることが明確になりました。
数少ない研究ではありましたが、教育訓練が効果的であることに揺るぎはなさそうです。
企業内の教育訓練は、Off-JTでは特に、すぐに効果が出るとは限りません。
それゆえ教育訓練投資をためらう企業があるかもしれません。
しかし、長期的視野に立ってみると、企業内教育訓練は、生産性や社員の賃金向上に効果的なのです。
少し将来を見据えて、教育の効果を考える必要があると思われます。
スポンサーリンク
参考文献
Barrett & O'Connell. (1999). Does Training Generally Work? The Returns to IN-Company Training. IZA Discussion Papers, 51.
Dearden et al. (2005). The impact of training on productivity and wages: evidence from British panel data. London: LSE Research Online.
森川(2018). 企業の教育訓練投資と生産性. REIT Discussion Paper Series 18-J-021.
スポンサーリンク