tips of flexible control

心理学・脳科学/Psychology・Neuroscience 記事/Article

2022/8/12

柔軟に考え行動するための脳科学的秘訣とは?報酬とポジティブ感情。

・柔軟な頭になりたい。 ・凝り固まった狭い思考から抜け出したい。 ・社員の柔軟性はどうやって高められるか? 私たちの日常は意志決定の連続です。 お仕事では多くの決断を下しています。 そのため、何かを決める時は、いろんな側面から多面的に柔軟に考えられることが大切です。 しかし、そのような思考や行動の柔軟性はどうやって上げたらいいのでしょうか? 以前の記事では、柔軟な意志決定の際に知っておくと便利なことを脳科学の知見を基に話しました。 Theories:アカデミアをあたりまえに Academia for Al ...

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the counselling effect on depression

精神医学/Psychiatry 記事/Article

2022/7/26

カウンセリングはうつ病に効果があるのか?抗うつ薬と心理療法との比較

・カウンセリングは意味あるの? ・カウンセリングはそもそも心の病に有効なのか? ・抗うつ薬治療や心理療法と比べてどうなの? 人が心や対人関係で悩んだ時に利用するのがカウンセリングです。 カウンセリングは、話を聞いてもらって心の健康を回復させるイメージがある。 では、近年増え続けるうつ病にもカウンセリングは効果的なのでしょうか? 精神科に通って抗うつ薬治療をするものの、医師には薬の調整をしてもらうだけで長時間話を聞いてもらえない。 そんなうっぷんが溜まっている人も多いと思います。 それなら、カウンセリングで ...

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flexible decision making

心理学・脳科学/Psychology・Neuroscience 精神医学/Psychiatry 記事/Article

2022/7/8

柔軟に意志決定をするのが苦手な理由:心理学と脳科学による疾患研究の見解

・ものごとを柔軟に考えたい。 ・いざという時に、思考が凝り固まってしまう。 ・正解や良い決定をするのが苦手 私たちは、日常生活でもお仕事でも、多くの意志決定をしています。 夜ご飯は何を食べようか? 明日の休みは何をしようか? という行動レベルの意志決定から、 どの選択が最も効率が良いのか? など長期的に影響する大切なことまで様々です。 しかし、意志決定に際しては多角的に柔軟にできないと今の世の中では生き残れなくなってきました。 それでも、別の選択肢を考慮して柔軟に意志決定をすることが苦手な方は多いのではな ...

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経済学・経営学/Economics・Marketing 記事/Article

政治の不確実性の影響―決められない政治経済の弊害

・日本の国会ってどうでもいいことばかりで大事なことを決めない

・ぐずぐずして重要案件になかなか取り掛からない

・議論に入ったと思ったら強行採決

近年、日本だけではなく、世界的に政治や経済が不確実な状況です。

日本では、何も決められず右往左往している政治状況。

税金をどうするのか

国際関係をどうするのか

その方向性も定まらない状態です。

他方で、世界的なテロや運動など、日本だけではなく、世界のいたるところで「確実」な場所はないと言えます。

そのような「不確実な世界」に私たちはいます。

では、この政治や経済が不確実な状況は、私たちの生活にどのように影響するのでしょうか?

今回は、その影響について考えます。

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①政治の不確実性は経済に影響する

上図は、Chang et al.(2015)の研究で示された図です。

この図はOECD各国の不確実性ストック価格(ストック財)の推移を表しています。

青がストック価格で、赤が政治の不確実性です。

この図から、不確実性が増すとストック価格が明らかに下落する国があることが分かります。

つまり、政治が不確実な状況だと、企業の経済成長への自信となり財政基盤となるストック価格が変動します。

そのことによって、消費・生産・投資が減少して、さらに政治の不確実性が高まる負の連鎖が続きます。

なお、この傾向は、政治が不確実な地域に本社等を移転した企業にも影響が及びます(Tirtiroglu et al., 2004)。

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②政治の不確実性は日常生活にも影響する

 

前節では、政治の不確実性が経済全般に影響することを示しました。

この不確実性は我々の日常生活にも影響します。

上図は、Aaberge et al.(2015)の研究で示された図です。

この図では、政治的不確実性が生じた年である1989年の消費とその後の1990年の消費を比較しています。

事件が生じた4~5月から、1989年の方が消費(傍線)が抑えられていることが分かります。

つまり、政治が不確実な状況だと、我々は経済的な消費を控えるようになるのです。

同論文では、特に、服飾などへの消費が落ち込んでいることを報告しています。

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③政治に関するエビデンスには要注意

上記のように三つの研究から、政治の不確実性は、経済全般だけではなく、我々の日常生活にも影響することが示されました。

特に、経済的な消費が抑えられることが共通しています。

金回りが悪くなります。

しかし、ここで、政治の不確実性とは何かについてご紹介します。

どの論文でも、基本的に政治の不確実性同じ指標で評価しています

その指標は、「不確実」という表現がニュースや新聞などの情報メディアでどのくらい使用されたかというものです。

例えば、Aaberge et al.(2015)は上図のように具体的に不確実性の推移を示しています。

このような指標で本当に政治の不確実性が測定できるのかと言われるとなんとも言えません

しかし、不確実性の議論になると基本的にこの指標が使われ、膨大に引用されていますのである程度信頼できます。

他方、このような不確実性に関する議論だけではなく、政治に関するエビデンス全体を批判的に見る研究者もいます

それが、Manski(2018)です。

Manski(2018)は、上図のように主に6つの政治的エビデンスの認識における欠陥を指摘しました。

詳細は省きますが、例えば、「権威筋の団体が公表したデータなら信頼できる」という習慣的確信(Conventional certitude)など、意外と我々が陥りがちなことを指摘しています。

これは、日本でデータ改ざんがあったことと直接関係します。

「政府の統計だから信頼できる」というものが当たります。

他人ごとではありません。

興味のある方は是非とも、原著論文にあたってください。

批判点や限界もありますが、政治の不確実性は我々の経済に大きな影響を及ぼします

今は右往左往している暇はありません。

まずは確実な、方向性の定まった政治を行っていただきたいものです。

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参考文献

Aaberge. R., Liu. K., and Zhu. Y. (2017). Political Uncertainty and Household Savings. Journal of Comparative Economics, Vol. 45, (1), 154-170.

Chang. T., Chen. W., Gupta. R., and Nguyen. D. K. (2015). Are Stock Prices Related to Political Uncertainty Index in OECD Countries? Evidence from Bootstrap Panel Causality Test. Economic Systems, Vol. 39, (2), 288-300.

Manski. C. F. (2018). Communicating uncertainty in policy analysis. PNAS, 1-8.

Tirtiroglu. D., Bhabra. H. S., and Lel. U. (2004). Political uncertainty and asset valuation: Evidence from business relocations in Canada. Journal of Banking & Finance, 28, 2237-2258.

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