paternal child rearing participation

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2025/8/13

【心理学】父親の理想的な子育て参加の仕方とは?

・父親の育休制度が整ってきている。 ・夫が子育てをすると逆に妻に怒られる。 ・子育てで父親は何をすれば良いのか? 企業での育休制度が整ってきて、子育てをする父親も増加。 しかし、せっかく子育てしたのに、妻に怒られる夫は多いのではないでしょうか? 実は心理学でも、母親と父親の役割が異なることは示されています。 今回は心理学のエビデンスをもとに、父親の育児参加の理想の方法をお伝えします。 ぜひ下記動画をご覧ください↓ スポンサーリンク

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fostering and hindering factors of sales trainign

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2025/8/10

【心理学】営業の育成を妨げる要因と正しい育成方法(YouTube専門家対談企画営業の心理学の第十六回目)

・その場限りの短期的な売上を取りに行く営業が、育成の妨げになる! ・心理学の研究で言われている、営業の育成法ベスト3! ・ロープレは効果がない それなら現場に同行させろ! 現場に携わる専門家をお招きして、専門家同士が対談するYouTube専門家対談企画。 今回は、営業歴20年で合同会社トースティー代表の伊藤さんと営業の心理学についてお話します。 今回のトピックは、「営業の育成」についてです。 営業マンの育成は企業の喫緊の課題です。死活問題にすらなります! しかし、優秀な営業マンを中途採用するにはハードルが ...

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baby birth impacts on marital quality

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2025/8/6

【心理学】子どもが生まれると夫婦の性格が変わる!?

・子どもが生まれることで夫が真面目になった! ・子どもが生まれてから、妻が構ってくれなくなった。 ・子どもが生まれてから仲が悪くなった。 など、子どもが生まれることは結婚生活の大きなイベントです。 しかし、子どもが生まれることによって、今までの結婚生活が変わることを経験されたご夫婦は多いのではないでしょうか? 実は、心理学では子どもが生まれて親になると、夫婦の性格が変わると言われています。 どう変わるのか? どのような心構えをすればいいのか? 心理学のエビデンスをもとに、子どもが結婚生活にどう影響するのか ...

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経済学・経営学/Economics・Marketing 記事/Article

政治の不確実性の3つの影響:決められない政治経済の2つの弊害

・日本の国会ってどうでもいいことばかりで大事なことを決めない

・ぐずぐずして重要案件になかなか取り掛からない

・議論に入ったと思ったら強行採決

近年、日本だけではなく、世界的に政治や経済が不確実な状況です。

日本では、何も決められず右往左往している政治状況。

税金をどうするのか

国際関係をどうするのか

その方向性も定まらない状態です。

他方で、世界的なテロや運動など、日本だけではなく、世界のいたるところで「確実」な場所はないと言えます。

そのような「不確実な世界」に私たちはいます。

では、この政治や経済が不確実な状況は、私たちの生活にどのように影響するのでしょうか?

今回は、その影響について考えます。

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①政治の不確実性は経済に影響する

上図は、Chang et al.(2015)の研究で示された図です。

この図はOECD各国の不確実性ストック価格(ストック財)の推移を表しています。

青がストック価格で、赤が政治の不確実性です。

この図から、不確実性が増すとストック価格が明らかに下落する国があることが分かります。

つまり、政治が不確実な状況だと、企業の経済成長への自信となり財政基盤となるストック価格が変動します。

そのことによって、消費・生産・投資が減少して、さらに政治の不確実性が高まる負の連鎖が続きます。

なお、この傾向は、政治が不確実な地域に本社等を移転した企業にも影響が及びます(Tirtiroglu et al., 2004)。

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②政治の不確実性は日常生活にも影響する

 

前節では、政治の不確実性が経済全般に影響することを示しました。

この不確実性は我々の日常生活にも影響します。

上図は、Aaberge et al.(2015)の研究で示された図です。

この図では、政治的不確実性が生じた年である1989年の消費とその後の1990年の消費を比較しています。

事件が生じた4~5月から、1989年の方が消費(傍線)が抑えられていることが分かります。

つまり、政治が不確実な状況だと、我々は経済的な消費を控えるようになるのです。

同論文では、特に、服飾などへの消費が落ち込んでいることを報告しています。

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③政治に関するエビデンスには要注意

上記のように三つの研究から、政治の不確実性は、経済全般だけではなく、我々の日常生活にも影響することが示されました。

特に、経済的な消費が抑えられることが共通しています。

金回りが悪くなります。

しかし、ここで、政治の不確実性とは何かについてご紹介します。

どの論文でも、基本的に政治の不確実性同じ指標で評価しています

その指標は、「不確実」という表現がニュースや新聞などの情報メディアでどのくらい使用されたかというものです。

例えば、Aaberge et al.(2015)は上図のように具体的に不確実性の推移を示しています。

このような指標で本当に政治の不確実性が測定できるのかと言われるとなんとも言えません

しかし、不確実性の議論になると基本的にこの指標が使われ、膨大に引用されていますのである程度信頼できます。

他方、このような不確実性に関する議論だけではなく、政治に関するエビデンス全体を批判的に見る研究者もいます

それが、Manski(2018)です。

Manski(2018)は、上図のように主に6つの政治的エビデンスの認識における欠陥を指摘しました。

詳細は省きますが、例えば、「権威筋の団体が公表したデータなら信頼できる」という習慣的確信(Conventional certitude)など、意外と我々が陥りがちなことを指摘しています。

これは、日本でデータ改ざんがあったことと直接関係します。

「政府の統計だから信頼できる」というものが当たります。

他人ごとではありません。

興味のある方は是非とも、原著論文にあたってください。

批判点や限界もありますが、政治の不確実性は我々の経済に大きな影響を及ぼします

今は右往左往している暇はありません。

まずは確実な、方向性の定まった政治を行っていただきたいものです。

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参考文献

Aaberge. R., Liu. K., and Zhu. Y. (2017). Political Uncertainty and Household Savings. Journal of Comparative Economics, Vol. 45, (1), 154-170.

Chang. T., Chen. W., Gupta. R., and Nguyen. D. K. (2015). Are Stock Prices Related to Political Uncertainty Index in OECD Countries? Evidence from Bootstrap Panel Causality Test. Economic Systems, Vol. 39, (2), 288-300.

Manski. C. F. (2018). Communicating uncertainty in policy analysis. PNAS, 1-8.

Tirtiroglu. D., Bhabra. H. S., and Lel. U. (2004). Political uncertainty and asset valuation: Evidence from business relocations in Canada. Journal of Banking & Finance, 28, 2237-2258.

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