心理学・脳科学/Psychology・Neuroscience 記事/Article

教育界を席巻するアクティブ・ラーニングとは何か?その定義と費用対効果

・アクティブ・ラーニングとは何ですか?

・アクティブ・ラーニングって効果あるの?

・アクティブ・ラーニングってどうすればいいですか?

文部科学省の新学習指導要領の改訂により、アクティブ・ラーニングが教育に取り入れられています。

アクティブ・ラーニング導入の是非については、古くから議論があります(Prince, 2004)。

学校関係者や教育評論家等の中には、アクティブ・ラーニングの導入に賛成の意見を述べている方も多い。

他方、教育現場では、やり方が分からないという教師が数多くいることもニュースでよく取り上げられている。

そこで、素朴な疑問ですが、実際にアクティブ・ラーニングは、勉強やその他の能力で従来の授業方法よりも効果的なのでしょうか?

また、効果があるとしてどのくらいの費用対効果があるのでしょうか?

教育学と教育経済学的視点を取り入れながら考えます。

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①アクティブ・ラーニングとは何か?

まず、アクティブ・ラーニングとはどういうモノなのでしょうか?

この疑問を解消しないことには、先に進めない。

しかし、「アクティブ・ラーニング」という言葉の定義が、論者によって異なり、一致していないと主張する論文もある(Prince, 2004)。

ここでは、Prince(2004)の定義を踏襲することにする。

Prince(2004)によると、アクティブ・ラーニングとは、「生徒を学習プロセスに従事させる指導方法」です。

具体的には、「アクティブ・ラーニングでは、生徒が有意義な学習活動を行い、自分たちが何をしているのかを考える」ことが必要とされるという。

そして、重要な点として、従来型の受け身的な態度ではなく、生徒が学習プロセスに自主的に関与することが必要です。

つまり、グループ学習とか共同学習とかいろいろな手法がありますが、重要なのは、生徒が自分から学習するように学んでいくことだと言える。

この学ぶことに対する「自主性」と「関与」こそがアクティブ・ラーニングの神髄と言えます。

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②アクティブ・ラーニングの効果

では、アクティブ・ラーニングの効果はいかほどのものなのか?

Freeman et al. (2014)は過去のアクティブ・ラーニングと称される手法を取り入れた研究のメタ分析を行い、その効果を検証している。

上図のように、アクティブ・ラーニングの手法は、従来型の授業と比べて、統計的に有意に試験の誤答率を低下させ(A)、落第者も有意に少なくなる(B)ということが示されている。

このことから、アクティブ・ラーニングは、有効な手法であると言えます。

ただし、分野はいわゆる理系分野に限られています。

この図は、理系分野の中でもアクティブ・ラーニングによってより効果が生まれやすいかどうかを調べた図です。

図から、分野に関係なくアクティブ・ラーニングは一定程度効果があると言えそうです。

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③アクティブ・ラーニングの費用対効果は?

アクティブ・ラーニングは、理系分野で効果的であることが分かりました。

しかし、その費用対効果はどうなのでしょうか?

なぜこれが問題になるのか?

それは、アクティブ・ラーニングは、傍から見ていると、時間とコスト(教師への負担・生徒への負担)がやたらとかかるような気がするからです。

生徒に自主的にさせたり、学習過程に関与させることは、教師が生徒一人一人のやり方の違う学習過程に気を配らないといけないです。

上記の研究で示された効果は、この莫大なコストに見合うものなのでしょうか?

個人的にはアクティブ・ラーニングの取り組みには賛成したいのですが、もし莫大なコストをかけて従来型の授業よりも費用対効果が低いのなら、大いに賛成することはできない。

むしろ、その場合、一部の有志だけを集めて学校の授業プラスアルファでアクティブ・ラーニングを取り入れた授業をする方がいいような気がします。

例えば、現場の声として、従来型の授業に慣れた生徒にアクティブ・ラーニングの手法をやれと言ってもすぐにはできないこと、アクティブ・ラーニングではコミュニケーションを他の生徒ととることが多く、コミュニケーションの取り方の問題が生じることなど、様々な問題が生じる可能性がある(Modell, 1996)。

そして、Modell(1996)は、そのような問題を解決するコツや方法論を論文で記述しているが、それだけで、授業のいくつかを費やさないといけない。

これはかなり非効率な気がする。

実際、いろいろ調べてみたが、残念ながら、アクティブ・ラーニングの費用対効果を調べた研究はなさそうです。

どのように研究したらいいのかもわからないということも大きく関係していると思われます。

しかし、例えば、一教師当たりの給料を労働時間や授業単位数で割った数(労働投入量)などを計算することは容易です。

その値を元にすれば、あくまでも暫定値にすぎないですが、費用対効果はすぐにでも出せます

基本的に、公立学校とかに限定すれば、教師の給料は一定するし、労働投入量などを計算するのはそれほど難しくないと思われます。

教育経済学が、他の学問と決定的に異なる点を橋野(2016)は挙げています。

橋野(2016)によれば、「教育経済学に固有性・意義を見出すとすれば、・・・合理的な行為主体のモデル化、一般均衡効果の推計、費用便益分析などに注目すべき」点です。

アクティブ・ラーニングの費用対効果の検証は、これからの教育経済学の課題となりそうです。

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参考文献

Freeman et al. (2014). Active learning increases student performance in science, engineering, and mathematics. PNAS, Vol. 111, No. 23, 8410-8415.

橋野昌寛(2016)「教育政策研究から見た教育経済学」教育学研究, Vol. 83, No.3, 27-35

Modell. H. I. (1996). Preparing students to participate in active learning environment. Advanced in Physiology Education, 270, 69-77.

Prince. M. (2004). Does Active Learning Work? A Review of the Research. Journal of Engineering Education.

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